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Pampa Energy Inc.(PAM)年次報告書

Pampa Energy Inc. は NYSE 上場。SEC の業種分類は Electric Services(SIC 4911)。本頁は年次報告書 3 件を収録し、全文は SEC の EDGAR システムが直接提供します。

会社概要

  • 取引所: NYSE
  • 決算期末: 12月31日
  • SEC CIK: 1469395 →

会社ホームページ:公式サイト ↗

業績の推移

FY2024(年度)
当期前年同期前年比
EPS(希薄化後) $0.46 $0.22 +109.1%

ADR(20-F 提出)のため年度データのみ。

出典:SEC EDGAR(XBRL company facts)

過去の業績

売上高と利益
年度・単位:億(香港ドル)
売上高 1,101 億 純利益 84.3 億
2015 2016 2017 2018
数表を表示:損益計算書
科目2015201620172018
売上高71.1 251 503 1,101
売上総利益0.68 49.6 159 359
営業利益36.4 19.8 102 253
純利益30.6 -0.11 46.1 84.3
貸借対照表
年度・単位:億(香港ドル)
総資産 2,138 億 負債合計 1,462 億
2015 2016 2017 2018

純資産=総資産−負債合計。貸借対照表は期末残高で累計ではない。

数表を表示:貸借対照表
科目2015201620172018
流動資産—232 369 574
総資産292 773 1,045 2,138
流動負債—301 300 446
負債合計208 632 844 1,462
純資産83.8 111 169 515
キャッシュフロー
年度・単位:億(香港ドル)
営業活動 229 億 投資活動 7.40 億 財務活動 -177 億
2015 2016 2017 2018

プラスは資金の流入、マイナスは流出。

数表を表示:キャッシュフロー計算書
科目2015201620172018
営業活動43.7 59.5 107 229
投資活動-71.2 -112 -193 7.40
財務活動28.5 58.3 80.8 -177
期末現金5.17 14.2 7.99 91.0
収益性
年度・%
売上総利益率 32.6% 営業利益率 23.0% 純利益率 7.7%
2015 2016 2017 2018

売上総利益率・営業利益率・純利益率=各利益÷売上高。

数表を表示:収益性
科目2015201620172018
売上総利益率1.0%19.7%31.6%32.6%
営業利益率51.3%7.9%20.2%23.0%
純利益率43.1%-0.0%9.2%7.7%
資本効率と負債比率
年度・%
ROE 24.6% ROA 5.3% 負債比率 68.3%
2015 2016 2017 2018

ROE/ROA=直近 4 四半期の純利益÷期首期末平均の純資産/総資産(年度モードは当年純利益÷期首期末平均)。分母がゼロ以下の期は計算しない。

数表を表示:資本効率と負債比率
科目2015201620172018
ROE36.6%-0.1%32.9%24.6%
ROA10.5%-0.0%5.1%5.3%
負債比率71.3%81.8%80.8%68.3%

出典:SEC EDGAR(XBRL company facts)

年次報告書(年度別)

20-F:外国企業(外国民間発行体)の年次報告書。書類は SEC EDGAR 上の原本です。当サイトは複製も改変もしません。

よくある質問

Pampa Energy Inc.(PAM)の年次報告書はどこで読めますか?

上の表の各年度が SEC EDGAR の全文に直接リンクしています。米国株の年次報告書は PDF ではなく Web 頁(HTML)なので、ダウンロードせずブラウザでそのまま読めて検索もできます。現在 3 件を収録。

10-K と 20-F は何が違いますか?

10-K は米国内企業の年次報告書で、章立ては法定です:Item 1 事業内容、Item 1A リスク要因、Item 7 経営陣による討議と分析(MD&A)。外国企業(ADR を上場する台湾企業など)は 10-K ではなく 20-F を提出します。カナダ企業は MJDS の下で 40-F です。

決算説明会の資料はありますか?

米国には台湾のような説明会資料の法定開示制度が無く、決算説明会(earnings call)は SEC 提出書類ではありません。そのため米国株の頁は年次報告書のみです。日本株の決算短信・説明会資料は決算資料検索へ。

出典:米証券取引委員会(SEC)EDGAR。当サイトは公開書類の索引とリンクのみを提供し、投資助言は行わず、資料の即時性・完全性を保証しません。
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